Proposal for a New Educational Guideline of Ophthalmic Photography for Orthoptists

Abstract

平成5年、視能訓練士法が改正され、視能訓練士の業務に散瞳下の眼底撮影が法律的に認められた。また、Evidence-Based-Medicine(以下のEBMと略す)が謳われ、evidenceの観点からも眼科写真は、疾病に関する客観的データとして診断、治療、予後の推測に活用され、その重要性が認識されてきた。そこで、著者らは医療現場における眼科写真撮影の現状と、視能訓練士学校養成施設における眼科写真撮影教育の実態を調査するために、無記名式アンケートを学校養成施設22校、医療施設110施設に行った。調査期間は、平成16年11月から平成17年6月末日までとした。有効回答率は、学校養成施設86.4%(19/22校)、医療施設84.5%(92/110施設)であった。学校養成施設では、眼底撮影100%(19/19校)、9方向眼位写真撮影94.7%(18/110施設)と高率であったのに対し、医療施設における視能訓練士の写真業務の順位は、眼底撮影67.4%(62/92施設)、9方向眼位撮影が65.2%(60/92施設)であった。以上の結果をふまえて、眼科写真撮影の質の向上を図る必要性と、眼科写真学の科目立ての重要性を認識し、眼科写真を眼科検査学の一つの独立した検査部門として位置づけることが必要であると考え、新しい時代の要請に対応できる視能訓練士教育ガイドラインの策定を試みた。