Trends in Research about “Olympic Education” in the English Literature

Abstract

The purpose of this paper was to clarify future research subjects of “Olympic Education” in Japan through examining research trends on “Olympic Education” in the English literature for over the last 10 years (20082017). Then, we explored the previous research of “Olympic Education” by using “SPORTDiscusTM with Full Text”. As a result, 22 articles were extracted. Then, as a result of analyzing them from the viewpoints of purpose, content and method, the following conclusion were clarified. As a result of analysis based on the purpose, it was classified into 3 categories; “history study”, “effect study”, and “criticism study”. Furthermore, as a result of analysis based on contents and method for each purpose, the following research trends were confirmed. In the “history study”, we could confirm the research on the “Olympic Education” in the city both held and considered to hold Olympic Games. In the “effect study”, the “Olympic Questionnaire” was utilized mainly on knowledge and interests concerning the Olympic Games and Olympism. In the “criticism study”, it was focused on the “Olympic Education” that was trying to understand the ideal of Olympic without criticism. From these results, we pointed out 2 subjects for each purpose. These results suggested following research subjects to improve research on “Olympic Education” in Japan; 1) to accumulate historical studies on “Olympic Education” in the city both held and considered to hold Olympic Games, 2) to adopt the measurement tool which has been used internationally, such as “Olympic Questionnaire” and focus on various aspects to verify the effect of “Olympic Education” in Japan, and 3) to develop and conduct “Olympic Education” which include critical viewpoints of Olympism and examine the past practices in Japan with critical viewpoints. From now on, by tackling these subjects, it will be required the improvement of research on “Olympic Education”. ス ポ ー ツ 教 育 学 研 究 <研究資料> 2019. Vol.38, No.2, pp. 21-33 スポーツ教育学研究 第 38巻 第 2号 平成 31年 1月 ─ 22 ─ 1.緒言 国際オリンピック委員会(以下,「IOC」と略 す)は、2005年に「オリンピック教育」の教 材である「Olympic Values Education Programme」 (以下,「OVEP」と略す)の開発を決定した。そ して、2006 年に「Teaching Values : An Olympic Education Toolkit」を発表し、2007年にはイギリ スで OVEPのプレ実践が行われた(IOC,online)。 近代オリンピックの生みの親であるクーベルタン が「オリンピック教育やオリンピック教育学とは 何かを検討するシステムを開発したわけでもな く、それらに定義を与えたわけでもなかった」 1) (Naul, 2008, p.23)ため、「オリンピック教育と いう概念の定義は数多く存在する」(Naul, 2008, p.28)と言われる中で、OVEPの開発は IOCが「オ リンピック教育」のあり方を明確に示したとい う意味で重要であろう 。実際に、OVEPの中 で IOC第 9代会長のトーマス・バッハ氏は、「ス ポーツ組織として、オリンピックを観戦する若者 の数が増えればそれだけで満足することはできま せん。私たちには、『ソファーでくつろいでいる 人を外に出す』ことに関心と責任があります」 3) (IOC, 2007)と述べている。つまり、IOC が OVEPの開発を行った背景には、これまで以上に 「オリンピック教育」を普及させる意気込みがあっ た。そして、本論で詳述するが、このような IOC の取り組みを背景に、諸外国では「オリンピック 教育」に関連する研究が進んでいる。諸外国の「オ リンピック教育」の研究動向や歴史を整理した刊 行物として Naul(2008)と Naul et al.(2017)を 挙げることができる。前者では、オリンピック競 技大会と教育がどのように結びつき、実際にどの ように世界各国で「オリンピック教育」が展開さ れているのか、という点が各国の研究成果を元に 整理されている。また、後者では、諸外国の「オ リンピック教育」が主に歴史的な観点から整理さ れている 。 他方、日本では、1964年に開催された東京夏 季オリンピック競技大会(以下,「1964東京オリ ンピック」と略す)を端緒として、1972年の札 幌冬季オリンピック競技大会(以下,「札幌オリ ンピック」と略す)、1998年の長野冬季オリンピッ ク競技大会(以下,「長野オリンピック」と略す) の際に、「オリンピック教育」が行なわれてきた (Masumoto, 2012)。特に、1964東京オリンピッ クの際の「オリンピック国民運動」や長野オリン ピックの際の「一校一国運動」はよく知られてお り、後の「オリンピック教育」に影響を及ぼした (真田, 2015)。さらに、このような「オリンピッ ク教育」の歴史を有する日本では、2020年の東 京夏季オリンピック競技大会 (以下,「2020東 京オリンピック」)の開催が決定して以降、開催 地の東京都だけでなく全国各地で「オリンピッ ク教育」の取り組みが行なわれている 。また、 2017年から 2018年にかけて改訂された学習指導 要領においても、オリンピック競技大会に関連す る内容の充実が図られた 。このような状況は、 今後日本では、さらに「オリンピック教育」の重 要性が高まっていくことを予測させる。 日本スポーツ教育学会では、これまでに 2度に わたって「オリンピック教育」に関連するシンポ ジウムを開催した 。そこでは、「オリンピック 教育」の実践や展望について発表が行なわれた。 しかし、日本における「オリンピック教育」に関 する先行研究を概観すると、実践報告が中心に行 われているのが現状で、研究課題や今後の研究の 方向性を検討するような研究は管見の限り確認で きない 。つまり、日本において「オリンピッ ク教育」に関する研究は、上述のシンポジウムが 行われるなど関心が高まっているにも関わらず、 まだ緒に就いたばかりと言えよう。 前述の諸外国の「オリンピック教育」の研究動 向を整理した Naul(2008)、Naul et al.(2017)に 関しても、日本における「オリンピック教育」の 研究課題という視点から、以下の限界がある。ま ず前者は、2007年までの研究動向の整理に留まっ ている。さらに、後者の中で日本の「オリンピッ ク教育」について記述した Obayashi(2017)と Sanada(2017)は、主に歴史的な関心に基づいて おり、日本における「オリンピック教育」の研究 課題の抽出という視点で考察は行われていない。 また、Naul et al. (2017)は、上述の Obayashi (2017) と Sanada(2017)を含む世界各国の「オリンピッ ク教育」の研究動向の総括として、「オリンピッ ク教育」のカリキュラムに関する研究と、子ども を対象としたオリンピックに関する知識の調査 スポーツ教育学研究 第 38巻 第 2号 平成 31年 1月 ─ 22 ─ 1.緒言 国際オリンピック委員会(以下,「IOC」と略 す)は、2005年に「オリンピック教育」の教 材である「Olympic Values Education Programme」 (以下,「OVEP」と略す)の開発を決定した。そ して、2006 年に「Teaching Values : An Olympic Education Toolkit」を発表し、2007年にはイギリ スで OVEPのプレ実践が行われた(IOC,online)。 近代オリンピックの生みの親であるクーベルタン が「オリンピック教育やオリンピック教育学とは 何かを検討するシステムを開発したわけでもな く、それらに定義を与えたわけでもなかった」 1) (Naul, 2008, p.23)ため、「オリンピック教育と いう概念の定義は数多く存在する」(Naul, 2008, p.28)と言われる中で、OVEPの開発は IOCが「オ リンピック教育」のあり方を明確に示したとい う意味で重要であろう 。実際に、OVEPの中 で IOC第 9代会長のトーマス・バッハ氏は、「ス ポーツ組織として、オリンピックを観戦する若者 の数が増えればそれだけで満足することはできま せん。私たちには、『ソファーでくつろいでいる 人を外に出す』ことに関心と責任があります」 3) (IOC, 2007)と述べている。つまり、IOC が OVEPの開発を行った背景には、これまで以上に 「オリンピック教育」を普及させる意気込みがあっ た。そして、本論で詳述するが、このような IOC の取り組みを背景に、諸外国では「オリンピック 教育」に関連する研究が進んでいる。諸外国の「オ リンピック教育」の研究動向や歴史を整理した刊 行物として Naul(2008)と Naul et al.(2017)を 挙げることができる。前者では、オリンピック競 技大会と教育がどのように結びつき、実際にどの ように世界各国で「オリンピック教育」が展開さ れているのか、という点が各国の研究成果を元に 整理されている。また、後者では、諸外国の「オ リンピック教育」が主に歴史的な観点から整理さ れている 。 他方、日本では、1964年に開催された東京夏 季オリンピック競技大会(以下,「1964東京オリ ンピック」と略す)を端緒として、1972年の札 幌冬季オリンピック競技大会(以下,「札幌オリ ンピック」と略す)、1998年の長野冬季オリンピッ ク競技大会(以下,「長野オリンピック」と略す) の際に、「オリンピック教育」が行なわれてきた (Masumoto, 2012)。特に、1964東京オリンピッ クの際の「オリンピック国民運動」や長野オリン ピックの際の「一校一国運動」はよく知られてお り、後の「オリンピック教育」に影響を及ぼした (真田, 2015)。さらに、このような「オリンピッ ク教育」の歴史を有する日本では、2020年の東 京夏季オリンピック競技大会 (以下,「2020東 京オリンピック」)の開催が決定して以降、開催 地の東京都だけでなく全国各地で「オリンピッ ク教育」の取り組みが行なわれている 。また、 2017年から 2018年にかけて改訂された学習指導 要領においても、オリンピック競技大会に関連す る内容の充実が図られた 。このような状況は、 今後日本では、さらに「オリンピック教育」の重 要性が高まっていくことを予測させる。 日本スポーツ教育学会では、これまでに 2度に わたって「オリンピック教育」に関連するシンポ ジウムを開催した 。そこでは、「オリンピック 教育」の実践や展望について発表が行なわれた。 しかし、日本における「オリンピック教育」に関 する先行研究を概観すると、実践報告が中心に行 われているのが現状で、研究課題や今後の研究の 方向性を検討するような研究は管見の限り確認で きない 。つまり、日本において「オリンピッ ク教育」に関する研究は、上述のシンポジウムが 行われるなど関心が高まっているにも関わらず、 まだ緒に就いたばかりと言えよう。 前述の諸外国の「オリンピック教育」の研究動 向を整理した Naul(2008)、Naul et al.(2017)に 関しても、日本における「オリンピック教育」の 研究課題という視点から、以下の限界がある。ま ず前者は、2007年までの研究動向の整理に留まっ ている。さらに、後者の中で日本の「オリンピッ ク教育」について記述した Obayashi(2017)と Sanada(2017)は、主に歴史的な関心に基づいて おり、日本における「オリンピック教育」の研究 課題の抽出という視点で考察は行われていない。 また、Naul et al.(2017)は、上述の Obayashi(2017) と Sanada(2017)を含む世界各国の「オリンピッ ク教育」の研究動向の総括として、「オリンピッ ク教育」のカリキュラムに関する研究と、子ども を対象としたオリンピックに関する知識の調査 ─ 23 ─ 岡田:英文学術誌掲載論文における「オリンピック教育」に関する研究動向 を、今後、世界各国で取り組むべき課題としてあ げている(Naul et al., 2017,pp.344-350)。しかし、 分析の手続きが明確でないことから、これらの課 題が導かれる根拠が不明瞭である。また、これら の課題を日本でどのように具現化するかについて も十分な検討が必要であろう。 これらの点を踏まえて、本研究では、2008年 から 2017年の 10年間の英文学術誌における「オ リンピック教育」に関する研究動向の検討を通し て、今後の日本における「オリンピック教育」に 関する研究の方向性や課題を明らかにすることを 目的とする。 2.方法 本研究において、分析対象とした「オリンピッ ク教育」に関する論文の抽出方法及び分析方法に 関しては、『スポーツ教育学研究』において、研 究動向の検討を行っている大友ほか(2002)と、 大友ほか(2002)を参照して研究動向の検討を 行っている四方田ほか(2015)を参照した。なお、 具体的な手順は、以下の通りである。 2.1.対象論文の収集方法 大友ほか(2002)は、質的体育授業研究の方 法論に関するアメリカの研究動向を明らかにする ために、「質的研究によって一層の解明が期待さ れるテーマ」(大友ほか, 2002, p.95)を事前に設 定し、アメリカにおいて評価の高い「Journal of Teaching in Physical Education」誌の中で、上述の 設定したテーマを含む 8編の論文を任意に抽出し ている。四方田ほか(2015)は、大友ほか(2002) を前提として、2002年から 2011年の期間にお ける体育科教師教育研究の研究方法に関する動 向を整理している。その際、四方田ほか(2015) は、体育・スポーツ関連の論文のデータベース 「SPORTDiscusTM with Full Text」を用いている。具 体的には、タイトル、キーワード、要約のいずれ かに検索ワードが含まれている記事から、重複し ている、英語で書かれていない、学術論文でない、 一次研究論文でない、そして研究方法が明記され ていないという条件に該当する論文を除き、残っ た 157編の中から、全文が掲載されていない 55 編を除いた 102編の論文を分析対象としている。 前述の通り、「オリンピック教育」は多義的で あると指摘されていることから、大友ほか(2002) のように「一層の解明が期待されるテーマ」を設 定することが困難であり、任意にテーマを設定す ることで研究のテーマが矮小化されてしまう可能 性も考えられた。そこで、本稿では四方田ほか (2015)にならい「SPORTDiscusTM with Full Text」 を活用し、「Olympic Education(本文では「オリ ンピック教育」で表記を統一)」をタイトル及び キーワードとして、2008年から 2017年の 10年 間の期間を設定して検索を行った 。その結果、 抽出された 49編の論文のうち、タイトル及びキー ワードに「オリンピック教育」が含まれていない 13編、全文が掲載されていない 12編、「オリン ピック教育」が主題となっていない 2編を除いた 22編の論文を本研究の対象論文とした(参照日 2017年 12月 31日)(図 1)。 データベースによる対象論文 49本 除外論文 タイトル及びキーワードに「オリン ピック教育」が含まれていない 13本 除外論文 全文公開になっていない 12本